Reach New Heights: 5 Reasons to Take DEM to the Cloud (抄訳)

現在では、従業員のデジタルエクスペリエンスだけでなく、基本的なインフラストラクチャの観点から見ても、組織とそのIT戦略が厳しい試練にさらされていることは明らかになってきています。

COVID-19の初期の感染拡大により企業が従業員の分散とリモートワークへの移行を余儀なくされてから約1年が経ち、企業のITへのアプローチは、整然としたタイムラインからイノベーションへと変わりました。極めて短期間で、まさにクラウドを導入しようとしていた企業などは、DaaS(Desktop as a Service)ソリューション、そしてデジタルエクスペリエンス監視/管理などのSaaS(Software as a Service)ソリューションの本格採用に踏み切りました。

しかし、公平を期すために付け加えるなら、クラウドへの移行はかなり以前から続いています。

近年、ITチームは、オンプレミスシステムと比較して、クラウドでホストされる環境の利点に注目しています。2020 IDG Cloud Computing Study(英語)によると、回答者の81%は自分の組織がクラウドのインフラストラクチャまたはアプリケーションを使用していると回答しており、これは2018年から8%増加しています。2020年6月に公表された調査によると、クラウドの導入もすべての業界で3分の2以上に達しており、回答した組織のIT環境全体の95%が2021年末までに少なくともある程度はクラウドに移行すると予想されています。

Synergy Research Groupの最近のデータ(英語)も、「COVID-19が企業行動の変化を促し、オンプレミス運用からクラウドベースのサービスへの移行を加速させた」ことを示しています。企業によるクラウド インフラストラクチャ サービス(IaaS、PaaS、プライベートクラウドサービス)およびSaaS(Software as a Service)への支出は、2020年第3四半期にさらに15億ドル増加し、支出全体の伸びは前年同期と比較して28%になりました。

一方、Forresterの2021 Predictionsガイド(英語)は、世界のパブリック クラウド インフラストラクチャ市場が2021年に35%成長して1,200億ドルになると予測しており、これは今年の当初予測の7%(69億ドル)から急増しています。この増加は、パンデミックにより従業員の在宅勤務を支援するためにクラウドの導入を加速させた結果である可能性が高いと報告書に記されています。1

しかし、多くの組織による最近のクラウド移行の増加は、Lakesideが明示いていた堅実なクラウドファーストというアプローチの価値を明確に示すものです。特にデジタルエクスペリエンス管理について、SaaSモデルは次の方法で企業の俊敏性を向上させます。

  • 物理インフラストラクチャ(サーバーとデータセンター)を削減と、ITスタッフの解放
  • 大規模展開
  • 立ち上げの迅速化と短期間での価値実現 (Time to Value)
  • リモートエンドポイントでの運用

では、クラウドベースのDEM (デジタル エクスペリエンス モニタリング)ソリューションの利点を掘り下げる前に、そもそもクラウド導入にはどのような意義があるのかについて簡単に確認しておきましょう。

クラウドに移行する理由

クラウドへの移行が成功すると、新たな事実が明らかになるかもしれません。
複雑でコストのかかる内部インフラストラクチャ保守の負担が軽減されます。そして企業に競争上の優位性をもたらします。また、さまざまな地域やタイムゾーンに分散している従業員に、より円滑で生産性の高いデジタルエクスペリエンスを実現できます。
しかし、それはほんの始まりにすぎません。クラウドを検討する理由は他にもいくつかあります。

  • コストと保守の削減
    サードパーティのマネージド クラウドは、物理的なオンプレミスのサーバーやデータセンターよりもはるかに保守が簡単です。保守のための機器が不要なので、時間とコストを大飯場に節約して他のリソースにまわすことができます。
  • 短期間での価値実現(Time to Value)
    オンプレ環境のインフラやシステムとは異なり、クラウドの場合セットアップは簡単です。適切な計画を立てることでユーザーをクラウドに低コストかつ迅速に展開でき、SaaSソリューションは企業にとって実装が迅速かつ簡単です。
  • すぐに使えるセキュリティとプライバシー保護
    クラウドサービスプロバイダーは、組織が必要とするコンプライアンスのニーズと規制基準を満たすための装備をすでに保持しています。これには、医療や銀行などの業界固有の規制、一般データ保護規則(GDPR)、データプライバシーガバナンスなどが含まれる場合があります。
  • どこからでもアクセス
    IT管理者は、場所を問わず、VPN接続なしで接続できます。また、一元化されたポリシーコマンド、制御、レポートを提供します。

クラウドベースのDEMを導入する5つの大きな理由

クラウドに切り替える一般的な理由はたくさんありますが、クラウドベースのDEM(デジタルエクスペリエンス モニタリング)ソリューションを採用する理由は他にもいくつかあります。

確かに、DEMソリューションは、オンプレミスでもクラウドでも、機能と能力(ITの可視性、プロアクティブなサポート、資産インテリジェンス、コスト削減)の点でほとんど同じです。しかし、SaaSは使いやすいという注目すべき利点があります。 

また、内部インフラストラクチャを構築・保守する必要がなく、時間とコストの削減にもなります。

クラウドベースのDEMソリューションの5つの利点は次のとおりです。

  1. 拡張が容易
    サポートするデバイスがたくさんありますか?大丈夫です。マルチテナント型クラウドDEMソリューションは、インスタンスごとに数百万エンドポイントに拡張でき、プライバシー保護と言語の要件を遵守しながら、地域間でレプリケートできます。
  2. リモート作業およびハイブリッド作業に最適
    場所を問わない働き方がすぐになくなることはないと考えて間違いありません。そして、組織が「ニューノーマル」における今後の計画を立てるときに、働き方の柔軟性は大きな考慮事項になります。クラウドDEMソリューションは、ほぼ無制限にエッジにすばやく拡張でき、世界中に分散しているユーザーに対し企業ネットワークの内外で機能し、働き方に柔軟性をもたらします。また、モバイルデバイスとIoTをサポートすることで進化するデジタル環境のニーズに応えます。
  3. VPN接続が不要
    クラウドソリューションは、VPNを使用してエンドポイントデータをオンプレミスのサーバーに送信する代わりに、インターネット接続のみを必要とします。ユーザーの接続が途切れた場合でもデータはセキュアに収集され、リモートユーザーはVPNへの接続忘れを心配する必要はありません。
  4. 最新の改善点を組み込んだアップデート
    プロアクティブなサポートをレベルアップするため、ITには、セルフヘルプ機能と自己修復機能に対応する最新のツール、センサー、および修復パックが必要です。クラウドソリューションであれば、必要な最新のアップデート環境を簡単に利用することができます。
  5. シンプルな統合機能
    リモートワークのおかげで、Microsoft 365やServiceNow、WVDなど、サードパーティソフトウェアの日常タスクにとっての重要度が高まっています。しかし、オンプレミスとクラウドのDEMソリューションの両方を統合することは可能ですが、クラウドソリューションの単一のアプリケーション プログラム インターフェイス(API)のほうがこれらの統合の保守とサポートが簡単になり、時間もかかりません。

SysTrack Cloudでデジタル エクスペリエンス モニタリングを

クラウドベースのプラットフォームを導入する理由を理解することと、そのメリットを体験することは別です。

LakesideのDEMソリューションを使用すれば、いくつかの異なる方法でこれらのクラウドファーストの利点を実現していただけます。

  • エンドユーザーエクスペリエンス:ITの可視性の拡張、エンドユーザーエクスペリエンスのヘルススコア、セルフヘルプのエンゲージメントレベル、ペルソナベースのセグメンテーションその他のインサイトを通じて、エンドユーザーエクスペリエンスと生産性を向上させます。
  • デジタル ワークプレイス プランニング:適切なサイズ設定のセットアップ、VDI移行プロジェクト、およびクラウドベースのサービスの展開を実現する、コスト効率の高い戦略の実現を容易化します。
  • VDIモニタリング:VDIの安定運用の鍵は、VDIの利用環境は常に変化するということを念頭置きながら継続的にモニタリングを実施することです。「VDIモニタリング」日本語ダッシュボードは包括的なフレームワークを提供しますVDI環境の安定運用を強力に支援します。
  • ヘルプデスク オペレーション:迅速な修復、ITSMの最適化、自動化、および「レベル0」サポートに人工知能機能を利用することにより、ITチームはよりプロアクティブなアプローチを採ることができます。
  • IT資産の最適化:サービスのパフォーマンスとリソースの使用状況を経時的に追跡し、未使用または十分に活用されていないアプリケーションを特定することでソフトウェアの合理化とライセンス管理が行えるようにします。
  • 働き方の見える化:「働き方の見える化」の日本語ダッシュボードを利用することで、「いつ誰がどのアプリケーションを利用し、どのWebサイトにアクセスしたか」などを可視化することができ、グループ全体とグループメンバーのIT利用状況を確認するワークフローをご提供します。

このような利点を活用することで、従業員のデジタルエクスペリエンス向上に向けて前進するとともに、従業員の定着率と新規採用の改善、コスト削減、技術革新など、優れたビジネス成果を実現することができます。

1. 『Predictions 2021:Accelerating Out of the Crisis』Forrester Research, Inc.(2020年10月)